「顧客が発したニーズ」は、果たして“本当に必要なモノ・コトなのか”――、ブレーンセンターでは、しばしばこのような根本的な問いを自らに投げかける場面があります。

その発端は、ある顧客からの問い合わせでした。「事業子会社が増えてきたので、自社グループを包括的に紹介する『グループ案内サイトをつくりたい』」というものです。営業担当者が早速訪問し、顧客にグループ各社の業容をヒアリング。そのなかで「いろいろな会社があるので、グループ全体としてめざす方向性が見えなくなっている」という悩みを聞くことができました。

そこで営業担当者は、コンサルティング・プランナーとともに再度訪問。「グループ内の企業を単に紹介しても、グループのビジョンや方向性は見えないのでは？」。「それよりも、グループ案内サイトをつくると同時に、グループ各社のシナジー（相乗）効果を紹介するビジョンを策定しては？」と提案しました。

こうした提案が顧客の信頼を得て、「グループ案内サイト」プロジェクトは、グループ各社の経営陣が参加する「グループビジョン策定」プロジェクトへと発展していきました。――顧客の要望のその先を見つめて。ブレーンセンターは常に顧客企業に真に価値をもたらす提案を探求しています。

国際社会で今、注目を集める「SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」。SDGsとは、2015年の国連サミットで採択された“2030年までに達成すべき国際的な目標”で、17のゴールが設定されており（図）、加盟国の企業をはじめとしたさまざまな組織が協力し合って環境問題などの社会課題を解決し、サステナブルな社会を実現していくことを目的としています。

このゴールが示されて以降、多くのグローバル企業は「サステナブルな社会の実現」という国際社会のニーズを「新たな成長に向けたビジネスチャンス」と捉え、自社が貢献できるゴール――地球環境保全に資する製品開発など――を積極的に経営戦略に組み込み、長期的な成長をめざしています。

ブレーンセンターに問い合わせいただいた某素材メーカーも、そんな一社。顧客担当者は「環境負荷を低減できる高機能な素材を多数有しているにも関わらず、SDGsに対する社内の認識が不足しており、せっかくのビジネスチャンスを逃している。何とか意識を高めたい」という強い危機感をもっていました。

そこでブレーンセンターは、「SDGs達成に貢献する製品・サービス」を、社内報を活用して紹介していくとともに、「新たな中期経営計画に上記の製品・サービスの販売目標値を掲げる」ことを提案。従業員に自社への誇りをもってもらうと同時に、SDGsへの貢献が成長戦略そのものであることをステークホルダーにアピールすることで企業としての評価や求心力を高めることがねらいです。

こうした目標設定が評価され、ブレーンセンターは素材メーカーから新中計の策定コンサルティングを受注。経営陣と長期的な企業ビジョンや財務目標を設定するとともに、将来有望な市場や自社製品の強みを議論しながら、SDGsに貢献する製品・サービスの販売目標値までを設定していきました。