• 企業コミュニケーションは、重要な経営課題
• 正解のない問いに向き合う、知的で骨太な仕事
• 若手も、経験者も。「経営課題」に触れながら成長する
• 自由と裁量、そして「自分でつくる」文化
• 「自信」と「謙虚さ」を併せ持つプロフェッショナルへ
• 求めるのは、「自立と自律」の精神を持つ人材
• 次の50年へ。変化を主導する仲間を求める

企業コミュニケーションは、
重要な経営課題

ブレーンセンターは、社名のとおり、企業コミュニケーションの「ブレーン」でありたいと考えてきた会社である。日本を代表するグローバル企業をはじめ、幅広い業種の企業を顧客に持つ。そうした顧客企業が社会の中でどう理解され、評価され、どのようにして信頼を獲得していくのか。その根幹を考えていく仕事である。

企業は自社単独では存在できない。お客様、従業員、取引先、金融機関、株主・投資家、求職者、地域社会——多くのステークホルダーとの関係の上に成り立っている。その関係をどう築き、深め、どう未来につなげるか。これが企業コミュニケーションの本質だ。

とりわけ今の時代、企業は三つの市場で選ばれる必要性が高まっている。消費市場では、商品やサービスを信頼して選んでもらわなければならない。資本市場では、株主や投資家から「この会社は持続的に成長できる」と期待されなければならない。労働市場では、求職者や従業員から、その企業の存在意義に共感されなければならない。

つまり、企業コミュニケーションの巧拙は、もはや広報という枠を超え、企業の成長を左右する重要な経営課題そのものである。

企業の「存在意義」「価値創造のあり方」
をどう伝えるか

私たちは、顧客企業ごとのコミュニケーション課題に対して戦略を立て、その実行まで伴走している。主な商材としてWeb、映像、統合報告書、サステナビリティ報告書などを企画制作しているが、それらは課題解決のための手段にすぎない。私たちが提供する価値の本質は、顧客企業が自らの存在意義を見つめ直し、価値創造のあり方を社会や市場にどう伝えていくのか——そのコンサルティングにある。

なかでも当社は、株主・投資家向け広報（Investor Relations）の領域で四半世紀にわたって取り組み、近年では統合報告の分野で国内有数の実績を築いてきた。経営者と直接対話し、ビジョンや戦略、財務、人材、ブランドなどの特長を理解したうえで、持続的な成長性をどう伝えるべきかを考える。そうした深い企業理解を土台に、企業ブランディングや採用PR領域での支援も手掛けるなど、企業コミュニケーションに関する包括的な事業ドメインを確立している。

正解のない問いに向き合う、
知的で骨太な仕事

では、日々の仕事とはどのようなものか。ひと言で言えば、顧客の課題を明らかにし、その解決策を考え、カタチにする——知的労働とクリエイティブワークがミックスした仕事である。

起点となる営業活動は単なるセールスではない。顧客の現状をヒアリングし、背景を読み解き、本当に解くべき問いは何かを考える仕事だ。AIの時代には、調査、文章作成、翻訳など、これまでの作業の多くが効率化され、あるいは代替されていくだろう。だからこそ、人間に問われるのは「なぜそれをやるのか」「何を解決すべきなのか」という問いを立てる力である。当社の仕事は、まさにこの力を日々鍛える場だと言っていい。

たとえば——

• 一見華やかに見えるエンターテインメント企業が、従業員に自社の社会的意義をどう伝え、仕事への誇りをどう高めるのか。
• 知名度は低いものの、世界的に優れた技術を持つ中小企業が、海外投資家から評価されるには何が必要なのか。
• 再生可能エネルギー事業において、政策やインフラの制約が収益成長のリスクとなるとき、その状況をどう説明すべきなのか。

こうした問いに「決まった正解」はない。だから面白い。だから難しい。そして、だからこそ成長できる。

また、発注を受けた後、提案だけで終わるわけではない。顧客の社内事情、予算、スケジュール、関係者の意見の違いといった現実的な制約を乗り越え、コンテンツをつくり上げる必要がある。理想論を語るだけでは、仕事にならない。現実と向き合い、もがきながら物事を動かしてこそ、価値がある。

その中心にいるのが、当社のディレクターである。ディレクターは、企画、編集、デザイン、進行管理、品質管理をつなぐ要の存在だ。AIがどれほど進化しても、目的を見失わず、個々の作業を統合し、チームを動かし、顧客との信頼関係を築く役割は残る。むしろ、これからますます重要になる。

若手も、経験者も。
「経営課題」に触れながら成長する

当社で働く最大の意義は、若いうちから「経営課題に触れられること」にある。先に述べたとおり、企業コミュニケーションの課題は経営課題そのものだ。その背景には、グローバルな政治・経済の動向、技術革新、社会課題、資本市場の要請などがある。知的好奇心のある人間にとって、これほど刺激的な環境は多くない。

無論、入社してすぐに仕事ができるわけではない。新卒で入社した場合はなおさらだ。ただ、段階的に成長していけるよう、ある程度のマイルストーンが設定されている。

たとえば——

• 入社1年目は、先輩ディレクターやプロのパートナーとチームを組み、プロジェクトの進行や制作の現場を覚える。
• 入社3年目には、見積もりやスケジュールを組み、企画やプレゼンテーションの一翼を担い、顧客との打ち合わせを自ら仕切るようになる。
• 入社5年目を過ぎる頃には、プロジェクトの要として顧客から名指しで頼られ、百戦錬磨の社外パートナーに指示を出す立場になっていく。

編集、広告、デザイン、事業会社の広報・IRなど、これまで培ってきた専門性を持つ方であれば、その経験をより上流の——経営そのものと接続した——課題解決へと引き上げられる環境がここにある。ディレクターという道はもちろん、専門性を軸に価値を発揮するキャリアの築き方も、一つではない。

甘い環境ではない。だが、厳しさを一人で抱えさせることもしない。当社にはチームで支え合い、経験者が伴走する文化がある。幅広い業界の企業と向き合い、コミュニケーションの課題を読み解き、解決策を考え、カタチにしていく。こうした経験を積めば、社会を見る力、経営を考える力、相手に伝える力、プロジェクトを動かす力が身につく。これらは、どんな世界で生きていくにしても、必ずあなたの武器になる。

自由と裁量、そして「自分でつくる」文化

当社は独立系の会社だ。親会社も系列もない。だから、誰かが仕事を与えてくれるわけではない。自分たちで考え、自分たちで顧客を開拓し、自分たちで価値をつくってきた。「仕事は自分でつくる」という風土が根づいている。

裏を返せば、自分の裁量で動ける余白が大きいということだ。若手であっても、経験者であっても、やりたいこと・解くべきだと思う課題に、自ら手を挙げて挑める。そこに、当社で働く手応えがある。

「自信」と「謙虚さ」を併せ持つ
プロフェッショナルへ

当社では、こうした個人の成長や成果をできる限り公平に評価するために、求められるスキルや能力を評価する「職能給」と、実際の働きや貢献度を定量評価する「成果給」の仕組みを整えてきた。

これは単なる制度ではない。あなたの努力と成長が、正当に、そして目に見える形で報われるということだ。自分の働きの価値が可視化されることは、若い人にとっても、実力で勝負したい経験者にとっても、大きな励みになるはずだ。

成長とは、「自信と謙虚さ」を併せ持てるようになることだと考えている。困難を乗り越えるには自信が要る。謙虚さがあれば、過信に陥らず、人の意見に耳を傾け、新しい工夫を生み出せる。仕事を続けていけば、新しい「壁」は絶え間なく現れる。当社の職能給・成果給の仕組みは、己の成長を可視化することで自信と謙虚さを持ちやすくし、その壁を乗り越える後押しになると考えている。

求めるのは、「自立と自律」の
精神を持つ人材

私たちが求めているのは、創業以来持ち続けてきた「自立と自律」の精神に共感できる人材である。

人生100年時代と言われるなか、大学を卒業してからも、あるいは転職を重ねながらも、長い職業人生が続く。AIの普及、産業構造の変化、グローバル競争の激化——これからの社会で、一人のプロとして生きていくことは簡単ではない。むしろ、相当に厳しい。

だからこそ、自分は何者になりたいのか。どんな力を身につけたいのか。どこでも通用する人材になるために、何に挑むのか。それを真剣に考えてほしい。変化を恐れる人、指示を待ち、決められた範囲だけの仕事をこなしたい人にとっては、当社は楽な会社ではないかもしれない。しかし、変化を楽しみ、自分で考え行動し、プロとして何者かになりたい人にとっては、大きな可能性のある会社である。

次の50年へ。
変化を主導する仲間を求める

ブレーンセンターは創業から50年を迎えた。これまで社会や時代の変化に合わせて、新しい事業や商品を生み出し、自らも変化してきた。今後も社会の変化に応じたビジョンを掲げ、事業のあり方を変革していかなければならない。顧客である日本企業も、よりいっそうのグローバル化、資本市場との対話、従業員とのエンゲージメント、サステナビリティへの対応など、向き合うべきテーマは多岐にわたり、それに応じてステークホルダーもますます広がっている。

だからこそ、企業コミュニケーションの重要性はさらに高まる。企業の成長を左右する経営課題として、その価値はますます大きくなる。ここに、私たちの存在意義がある。私たちは企業コミュニケーションを通じて日本企業を強くし、間接的ではあるが、日本社会の発展に貢献できると本気で考えている。

創業以来、学歴、性別、国籍、信条、年齢は問わない。大切なのは、「自立と自律」の精神を共有し、信頼関係を築き、ともに闘えるかどうかだ。もし、この考え方に少しでも心が動いたなら、まずは私たちに会いに来てほしい。あなたがどんな問いに挑みたいのか、私たちに何ができるのか。その対話から、次の50年は始まる。

企業コミュニケーションで、日本企業を強くする。次の50年に向けて、その未来を、ともにつくろう。